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かかりつけ小児科の選び方

かかりつけ小児科は、予防接種が始まる前に決めておくと安心です

赤ちゃんの定期予防接種は、生後2か月から始まります。生後2か月で受けるのは、五種混合（ジフテリア・百日せき・破傷風・ポリオ・ヒブ）、小児用肺炎球菌、B型肝炎、ロタウイルスの4種類です。初めての予防接種は、種類も回数も多く、間隔の管理も必要になります。かかりつけの小児科が決まっていると、接種の進め方を一緒に計画してもらえます。

大事なポイント

  • 予防接種は生後2か月から始まります
  • ロタウイルスは初回の時期に限りがあります。出生14週6日後までが目安で、過ぎてからの初回接種はおすすめされていません
  • 生後2か月の予約に間に合うよう、小児科は妊娠中から生後1か月ごろに決めておくと安心です

中でもロタウイルスワクチンは、初回の接種を出生14週6日後までに受けることがすすめられていて、生後15週以降の初回接種はおすすめされていません。生後2か月になってから慌てて探し始めると、予約が取れるまでに時間がかかってしまうこともあります。

探し始める目安は、妊娠中から生後1か月ごろです。出産した医療機関での1か月健診のときに、近くの小児科について聞いてみるのもよいきっかけになります。このページでは、初めての小児科選びで見るポイントと、探し方の手順をまとめました。

診察台の上で医師の診察を受ける赤ちゃん

選び方のポイント

「よい小児科」の条件は、ご家庭によって違います。次のポイントをチェックしながら、通い続けられそうかを考えてみてください。

  • 家からの距離と行き方：熱が出たときに連れて行く距離です。車なら駐車場の有無、自転車や徒歩なら雨の日の行き方まで含めて、無理のない範囲かどうかを確認します。
  • 予約の仕組み：予約制か、順番制か、Webやアプリで予約できるかで、待ち時間や当日の動き方が変わります。発熱など急な症状のときに、当日どのように受診できるかも聞いておくと安心です。
  • 予防接種の枠と進め方：予防接種の専用枠や専用時間があるか、複数のワクチンの同時接種について相談できるかを確認します。生後2か月からの接種はスケジュールが詰まっているので、進め方を一緒に考えてくれる小児科だと助かります。
  • 健診・予防接種と一般診療の時間分け：乳幼児健診や予防接種の時間帯が、一般の診療と分かれている医療機関もあります。感染症が心配な時期は、こうした分け方も選ぶ材料になります。
  • 受付時間と休診日：夕方まで受付しているか、土曜日の診療があるか、休診日はいつか。保護者の方の仕事や生活のリズムと合わせて確認します。
  • 相性：説明が分かりやすいか、気になることを質問しやすいかは、長く通ううえで大切です。赤ちゃんの時期は小さな不安が多くなります。聞きにくい雰囲気がないかも、選ぶポイントになります。

初めて行くときに見ること

  • 受付から診察までの流れと、待ち時間の目安
  • 待合室の様子（ベビーカーの置き場所、授乳やおむつ替えのスペースがあるか）
  • 予防接種の予約の取り方と、次の接種までの進め方の説明があるか
  • 帰宅後に症状が変わったとき、どうすればよいかの案内があるか

探し方の手順

  1. 候補を出す：お住まいの自治体のホームページや母子保健の案内で、近くの小児科を確認します。出産した医療機関や、健診・相談の場で聞いてみるのも方法です。里帰り出産をした方は、里帰り先と自宅近くで受ける時期が重ならないかも含めて考えます。
  2. 予防接種の予約ができるか確認する：生後2か月からの接種に間に合うよう、初回の予約が取れるかを早めに確認します。ロタウイルスワクチンは初回の時期に限りがあるため、この確認は特に大切です。
  3. 実際に受診して様子を見る：1か月健診のあとの初回の予防接種などが、様子を見る機会になります。説明の分かりやすさや、赤ちゃんへの接し方、通いやすさを確認します。
  4. 合わなければ変えてよい：かかりつけは、一度決めたら変えてはいけないものではありません。通いにくさや相性が気になるときは、別の小児科に変えることもできます。その際は、母子健康手帳の予防接種の記録が引き継ぎの助けになります。大切な記録ですので、受診のたびに持参してください。

乳幼児医療費助成の医療証の使い方

多くの自治体では、乳幼児の医療費を助成する制度があり、申請すると医療証が交付されます。対象年齢や自己負担の有無、所得制限などは自治体によって異なります。

使い方は、受診のときに健康保険証と一緒に医療証を窓口で見せるのが基本です。これで、窓口での支払いが助成後の金額になる、または支払い自体がなくなる仕組みが一般的です。ただし、保険診療の対象にならない費用は助成の対象外になることがあります。

県外の医療機関を受診したときなどは、その場では医療証が使えず、いったん支払って、後からお住まいの自治体に申請して払い戻しを受ける「償還払い」になることが一般的です。領収書などの書類が必要になりますので、受診時の書類は捨てずに保管してください。

制度の内容や手続きは自治体ごとに異なります。お住まいの自治体の案内を確認してください。子育てレーダーでも、自治体ごとの医療費の給付をまとめています。医療費の給付一覧と、あなたの市のページから確認できます。

夜間・休日に困ったとき

夜間や休日に赤ちゃんの様子がいつもと違うと、すぐに受診した方がよいのか迷うことがあります。そんなときの相談先が、子ども医療電話相談「#8000」です。

#8000は、全国共通の短縮番号です。プッシュすると、お住まいの都道府県の相談窓口につながり、小児科医や看護師などから、症状に応じた対処の仕方や、受診した方がよいかどうかの助言を受けられます。利用できる時間は都道府県によって異なりますので、お住まいの都道府県の実施時間を確認してください。また、回線の種類によっては#8000が使えない場合があり、そのときは都道府県の相談窓口の電話番号にかける方法もあります。

この電話相談は、電話での助言であり、診察や診断を行うものではありません。また、明らかに様子がおかしいときや、緊急だと思われるときは、電話相談の前に救急車を呼ぶなど、受診を優先してください。迷ったときも、無理をせず、相談や受診につなげることが大切です。

出典・参考リンク

確認日：2026年11月4日

写真：Ragesoss（CC BY-SA 3.0、Wikimedia Commons）